【2024年】断熱リフォーム支援事業で補助金！実務のプロが実例解説｜断熱リフォームの匠

断熱リフォームを検討しているお客様から多くのご質問をいただくのが、「工事をすると補助金が出ると聞いたけど、実際にいくら受け取れるの？」というものです。

補助金の額はリフォーム工事を決断する上で非常に重要な要素ですよね。少しでも安く工事ができるならば、それに越したことはありません。ところが、実際の工事費用はいくらくらいなのか、それに対して補助金がいくら交付されるのか、といった「具体的な数字」は中々分かりづらい部分だと思います。

そこで当記事では住宅モデルを2通り用意し、それらに断熱リフォームを施した場合にどれくらいの費用になるのか、どの程度の補助金を受け取れるのか、試算してみました。

断熱リフォームの工事費用はいくら？

まず最初に、断熱リフォームの工事費用がいくらくらいなのか考えてみましょう。総工費が算出されていないことには、補助金の見込み額も計算できません。今回は次のような住宅モデルで工事にかかる費用を算出していきます。

 
これらの住宅に、床、天井、窓の３つをすべて断熱リフォームすると仮定して工事金額を出してみましょう。なお、壁の断熱リフォームについては条件を揃えるために今回は除外しています。

ちなみに、断熱リフォームの方法は大きく分けると2通りあり、床や天井を剥がして行う方法（一般的な断熱リフォーム）、床下や屋根裏に入って施工する方法（非破壊での断熱リフォーム）があります。そこで今回はこの2パターンの金額を同時に出していこうと思います。

一般的な断熱リフォームの場合

一般的な断熱リフォームとは、多くの人がイメージするような床を剥がして断熱材を入れる、天井を落として断熱材を追加する、といった数日かけて行うリフォーム工事のことです。一般的な断熱リフォームでは、断熱とは直接関係のない解体工事や内装の復旧工事が必ず必要となります。

	100㎡の住宅	80㎡の住宅
断熱リフォーム 工事費用	約350万円	約300万円
その他の費用 （仮住まい等）	約100万円	約100万円
総工費	約450万円	約400万円
工期 （要仮住まい）	約7日	約7日

 
また、リフォーム箇所は工事中入れなくなるため、家具の移動や仮住まいへの引っ越しによって付帯費用が発生することも想像できますね。これらの要素が合わさることで、結果的には大規模な工事となるわけです。

 
さらに、通常リフォーム業者や工務店に断熱工事をお願いした際には「せっかくだから」と、キッチンのリフォームや浴室の改装も一緒に行うことが多くなる傾向にあります。工事の規模は更に大きくなり、最終的には1,000万円の工事になることも珍しくはありません。

もちろんしっかりとした断熱を実施すれば、今お住まいの住宅も格段に過ごしやすい空間となることは疑いようがないでしょう。ただ、簡単に決断できる金額ではなくなってしまっているのも確かです。多くの方にとって断熱リフォームを決断する上での最大の障壁は、費用なのではないでしょうか。

非破壊工法による断熱リフォームの場合

ここで注目したいのが、弊社（断熱リフォームの匠）で行っている非破壊工法による断熱リフォームです。非破壊工法では、床下や屋根裏にもぐり込んで断熱工事を実施します。

 
家の床などを解体する作業がないため、その分費用と工期を削減することが可能なのが非破壊工法の最大の利点です。非破壊工法での断熱リフォームを先ほどの一般的な断熱リフォームと比べると、費用の試算は以下のようになります。

	100㎡の住宅	80㎡の住宅
断熱リフォーム 工事費用	約270万円	約220万円
その他の費用 (仮住まい等)	なし	なし
工期	約4日	約4日

 
断熱性能を向上することに特化しているため、余分な費用をかけることなく、家をぐっと快適にすることが可能です。

もし断熱と一緒に模様替えや設備の改装を検討しているのでしたら一般的なリフォーム工事を、寒さ・暑さの改善を第一に考え、それ以外の負担を最小限に抑えるのでしたら、非破壊工法による断熱リフォームがベストな選択ではないでしょうか。

非破壊工法の断熱リフォームについては、こちらで詳しく解説していますので、併せてお読みください。

補助金の交付見込み額はいくら？

さて、断熱リフォーム工事にかかる費用の目安が算出できたところで、いよいよ本題である補助金の交付見込み額に入っていきます。今回は当記事を執筆時点で活用できる断熱リフォームの補助金の中から、環境省が主導する「既存住宅の断熱リフォーム支援事業」（以下：「断熱リフォーム支援事業」）という制度を例に挙げていきます。

この事業は名称のとおり、断熱リフォームを推進する目的で創設され、今回の住宅モデルのような一戸建て住宅の改修に適している制度です。

参考：既存住宅の断熱リフォーム支援事業ホームページ

補助の割合はどのくらい？

補助額は補助対象経費の3分の1で、上限は120万円となっています。まず前置きとして注意が必要なのは「補助対象経費の3分の1」というのは「断熱リフォームの総工費の3分の1」ではないということです。

断熱リフォーム支援事業の公募要領でも書かれていますが、使用する断熱材や窓等の資材に応じて補助額の単価が決められており、その費用の3分の1が補助されるという制度なのです。

補助率	補助対象経費の1/3以内
上限額	戸建住宅：120万円/戸 集合住宅：15万円/戸

※戸建住宅は断熱ドア5万円を含む。集合住宅で玄関ドアも改修する場合は上限20万円/戸。

例えば工事費用が仮に180万円だとしても、単純に60万円の補助が受け取れるわけではありません。「費用3分の1と聞いていたのに、思ったより補助が出なかった」という声をよく聞きますので、勘違いをしてしまわないよう心構えが必要です。

工事費用をもとに補助金額を試算

さっそく住宅モデルをもとに補助金の額を試算してみましょう。それぞれの住宅で一般的な断熱リフォームと非破壊工法による断熱リフォームを実施した時の工事費用と補助金の試算をまとめると、以下のようになります。

	延床面積約100㎡の住宅		延床面積約80㎡の住宅
	一般断熱	非破壊断熱	一般断熱	非破壊断熱
工事の 総工費(①)	約450万円	約270万円	約400万円	約220万円
補助金 見込額(②)	約36万円	約45万円	約30万円	約38万円
費用の 負担額(①-②)	約414万円	約225万円	約370万円	約182万円
還元率	8.0％	16.7％	7.5％	17.3％

 
先ほどもお話しした通り「3分の1」という言葉だけを聞くと「30%くらいはあるのかな？」と思ってしまうかも知れませんが、実際の還元率はもっと低い割合であることが分かりますね。とはいえ、貰えるものは貰ったほうが良いことは間違いありません。

また、ここで注目すべきはやはり非破壊工法による断熱リフォームが一般的な断熱リフォームに比べて還元率が非常に高いということでしょう。これは言い換えれば全体の工事費に対する断熱材や窓といった資材そのものにかかる費用の割合が大きいことを意味します。

非破壊工法が寒さ・暑さの改善に特化したリフォームであることが、こういった数字からも読み取れるのではないかと思います。

併用でさらにお得！？各自治体の補助金も活用しよう！

断熱リフォームは国だけでなく、東京都をはじめとした各県の自治体としても推進の動きがあります。そういった地域では国とは別に独自の補助金制度が存在します。

自治体による補助金の代表例も、以下で見ていきましょう。

東京都の場合

東京都は「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」を推進しており、この事業の中で窓の断熱化に補助金を出しています。

交付額は補助対象経費の3分の1で、上限は100万円となっていますが、重要なのは先ほどの「断熱リフォーム支援事業」と同時に活用ができるということです。

補助金額の上乗せができるため、東京都にお住まいの方はぜひ一緒に活用したい制度です。先ほどの補助額に東京都を加えると、以下のようになります。

	延床面積約100㎡の住宅		延床面積約80㎡の住宅
	一般断熱	非破壊断熱	一般断熱	非破壊断熱
リフォーム工事の 総工費（①）	約450万円	約270万円	約400万円	約220万円
補助金見込額 (環境省)②	約36万円	約45万円	約30万円	約38万円
補助金見込額 (東京都)③	約34万円	約51万円	約30万円	約43万円
費用負担額 (①-(②+③))	約380万円	約174万円	約340万円	約139万円
還元率	15.6％	36.6％	15.0％	36.8％

 
環境省と東京都の補助金を同時に活用すれば、費用を大幅に押さえながら断熱リフォーム工事が行えることがわかりますね。ちなみに注意点として、東京都の補助金は窓を対象としており、床や天井の断熱リフォームは補助金の対象外となっています。

窓の断熱リフォームを念頭に改修の計画を立ててみるといいでしょう。東京都の補助金についてはこちらで更に詳しく解説しています。

参考： 既存住宅における省エネ改修促進事業（東京都）

神奈川県の場合

神奈川県でも窓の断熱化に対して補助金を出しています。神奈川県既存住宅省エネ改修事業費補助金における補助額は補助対象経費の3分の1で、上限は20万円となっています。

先ほどの東京都と同じように当てはめてみましょう。100万円を超える断熱リフォームの工事でしたら、県の補助金はほぼ満額支給とみて間違いありません。

	延床面積約100㎡の住宅		延床面積約80㎡の住宅
	一般断熱	非破壊断熱	一般断熱	非破壊断熱
リフォーム工事の 総工費（①）	約450万円	約270万円	約400万円	約220万円
補助金見込額 (環境省)②	約36万円	約45万円	約30万円	約38万円
補助金見込額 (神奈川県)③	約20万円	約20万円	約20万円	約20万円
費用負担額 (①-(②+③))	約394万円	約205万円	約350万円	約162万円
還元率	12.4％	24.1％	12.5％	26.4％

 
注目したいのは、やはり非破壊工法による断熱断熱リフォームの場合です。もとの工事費用が抑えられるので、20％以上が返ってくる計算になっていることが分かります。神奈川県の場合でも、補助金を同時に申請する恩恵は大きいようですね。

埼玉県の場合

2024年更新：現在、埼玉県では下記補助金は実施されておりません。そのため下記は過去の情報として参考にしていただけると幸いです。

埼玉県も窓の断熱化に対して補助金を出しています。「住宅における省エネ・再エネ設備導入支援事業補助制度」では、窓の断熱化工事に対して補助対象経費の5分の1、上限10万円の補助が適用されます。しかし埼玉県の場合、少し勝手が異なります。

	延床面積約100㎡の住宅		延床面積約80㎡の住宅
	一般断熱	非破壊断熱	一般断熱	非破壊断熱
リフォーム工事の 総工費（①）	約450万円	約270万円	約400万円	約220万円
補助金見込額 (環境省)②	約36万円	約45万円	約30万円	約38万円
補助金見込額 (埼玉県)③	0円	0円	0円	0円
費用負担額 (①-(②+③))	約414万円	約225万円	約370万円	約182万円
還元率	8.0％	16.7％	7.5％	17.3％

 
補助額の交付見込み額は0円、つまり埼玉県の補助金に関しては、断熱リフォーム支援事業との併用が不可能です。これは埼玉県の補助金制度が国庫支出金、つまり国の予算を財源とした制度であることが原因だと考えられます。財源が同じ国の予算である補助金との併用は厳しいということですね。

ただ、がっかりする必要はありません。実は埼玉県の補助金は、国土交通省が主導する「こどもみらい住宅支援事業」との併用が可能となっています。(※2022年12月をもってこどもみらい住宅支援事業は予算の上限に達し受付終了となりました)

こどもみらい住宅支援事業は「こどもみらい」と銘打たれてはいますが、その一環ということで子育て世代以外の人でも住宅の断熱リフォームで補助が受けられる制度です。

国交省の補助金はあくまでも「子育て支援」が目的であり、環境省の「住宅の断熱化」とは趣旨が異なるため同時申請が可能となっているようです。ちょっと複雑ですよね。

とはいえ、結果的に重複申請ができるのであれば積極的に活用すべきだと思います。埼玉県にお住まいの場合は、自治体と国交省とで補助金の同時申請をする方が有利に働きますので、ぜひ覚えておきましょう。

※「こどもみらい住宅支援事業」についてはこちらで詳しく解説しています。

千葉県の場合

千葉県も窓の断熱改修に対して「千葉県住宅用設備等脱炭素化促進事業補助金」という名称で補助金を出しています。しかしこれもまた他県とは事情が少々異なります。

千葉県の場合、県そのものが交付申請の受け付けをしているわけではなく、各市町村が県から補助金を受け取ってそれを住民に交付しています。市町村が受付窓口となっている形ですね。

自治体によっては窓の断熱改修は補助金の対象外である場合も考えられますので注意が必要です。事前に市町村に問い合わせたり、ホームページで情報を確認するようにしましょう。窓の断熱改修に補助金を交付している自治体をいくつか挙げてみます。

条件はかなり統一されているように感じられますね。近隣の自治体同士で足並みを揃えようとしているためか、制度の内容が似通っており、補助額の上限なども同じようになっています。先ほどご紹介した補助額が受け取れると仮定して、金額を試算すると以下のとおりです。

	延床面積約100㎡の住宅		延床面積約80㎡の住宅
	一般断熱	非破壊断熱	一般断熱	非破壊断熱
リフォーム工事の 総工費（①）	約450万円	約270万円	約400万円	約220万円
補助金見込額 (環境省)②	約36万円	約45万円	約30万円	約38万円
補助金見込額 (千葉県)③	約8万円	約8万円	約8万円	約8万円
費用負担額 (①-(②+③))	約406万円	約217万円	約362万円	約174万円
還元率	9.8％	19.6％	9.5％	21.0％

 
何はともあれ千葉県で断熱リフォームをする場合においても、窓の断熱改修を織り込んだ計画をしてみてはいかがでしょうか。

独自の補助金を出している市町村もある！

　ここまでは国や都県の補助金制度について解説しましたが、市町村単位でも独自に補助金を出している自治体があります。補助対象となる工事や補助額などは地域によって異なりますが、多くの場合は国の補助金との同時申請が可能となっています。

もし仮に国・都県・市町村で3種類の補助金を同時に申請できた場合、還元率は４割から５割に達することもあります。断熱リフォームをするのであれば各自治体の情報を必ずチェックしておくべきでしょう。

ただし注意点もあります。というのも、市町村の補助金の場合は市内に本店のあるリフォーム業者で工事をしないと補助金がもらえないことがかなり多いのです。

これは恐らく補助金制度が地域振興の意味合いを含んでいるからだとは思いますが、要するに業者の選定も重要な条件になってきます。例えば、業者によっては補助金の申請については対応しておらず「手続きは自分でやってほしい」となる場合もあるかも知れません。

市町村が独自の補助金を打ち出していて、なおかつ国や県との併用ができる制度だった場合、それらの補助金をすべて申請することについて理解してもらえる業者さんを探す必要がありますので、慎重に業者選定を行うようにしてください。

参考：地方公共団体における支援制度検索サイト

補助金の申請時には注意が必要？

うまく活用すれば断熱リフォームにかかる費用を抑えることができる補助金ですが、いくつか注意しなければいけないこともあります。補助金を受け取れるかどうかに直接関わってくる場合もありますので下記の3点は必ずチェックしておいてくださいね。

また、これらの条件があるため補助金が申請可能かどうかは、リフォームを依頼する業者に質問してみることをオススメします。きちんとした断熱リフォームをしている業者であれば、調査を通じて補助金がいくら受け取れるかも計算してくれるはずです。

注意点1.制度ごとに提出書類やタイミングが異なる

いかなる補助金申請においても、手続き書類の作成・提出は必ず必要となります。ただ、補助金の受け取りまでにどのようなプロセスを踏む必要があるのか、どんな書類を用意しなければいけないのかは補助金によって異なります。

特に注意すべきは書類の提出時期でしょう。申請する補助金により書類を工事の前に提出するのか、工事が完了してから提出するのかが異なる場合が多いです。

例えば環境省の断熱リフォーム支援事業では、提出書類の審査後に届く交付決定通知書を受け取ってからでないと着工してはいけないことになっています。反対に国交省の子育てエコホーム支援事業では工事が完了してから書類を揃えて事務局に提出する事後申請の制度が採用されています。

地方自治体レベルで見ても、東京都は交付決定通知書が届いてからでないと契約書を交わしてはいけないのに対し、埼玉県は事前に提出する書類に契約書のコピーを添付する必要があるという例もあり、真逆になっています。

このように制度の仕組みがそれぞれ異なっているため、必要書類も一概に決まった書類ではなく制度ごとの申請手続きの方法と違いを把握していなければなりません。

補助金の受付をしている事務局や市役所などのホームページにはフォーマットや申請期限が掲載されていますので事前に必ず確認しましょう。

注意点2.申請できる人には条件がある

申請書類や提出時期が補助金によって異なることに加え、「誰が申請できるのか」についてもそれぞれ違う場合があります。

例えば環境省の断熱リフォーム支援事業では住宅の所有者や所有予定者が申請可能なのに対し、子育てエコホーム支援事業では所有者だけでなく所有者の家族も申請が可能となっています。

また、当然ながら暴力団関係者は申請を行うことができませんし、住民税を滞納している等の理由で審査を通過できない場合も申請条件を満たすことができません。

注意点3.工事後に調査協力を求められる場合も

補助金は受け取りさえすればそれで終了というわけではなく、工事が終わった後も毎年のアンケート等の調査に協力しなければ補助金の返還を求められることもあります。

特に工事の前と後で電気代の使用量を報告しなければならないという場合もあり、自宅の電気使用量の明細をきっちり把握しておく必要が出てくることもあります。

これは、補助金の財源はあくまでも税金ですので、住宅の省エネ化などに有効に使われることが重要であると考えれば、そのデータ取得に協力することも納得がいくものだと思います。

補助金の申請は「代行」がおすすめ？

もし補助金を活用する際は、申請業務を代行してくれる業者さんを選ぶようにした方が確実です。確かに自分で申請をすることも可能ではあるのですが、記入事項には複雑な内容が多く、やはり時間や手間が非常にかかってしまうものです。

私自身、プロとして毎日行っているからこそできるものの、もし何の知識も持ち合わせていない状態で0から自力で行うとなると、非常に骨の折れる作業になるだろうなと想像に難くありません。

また、今回はシンプルな住宅モデルで計算しましたが、実際は住宅の構造や形状によって補助金の交付見込み額も大きく異なってきます。

最悪の場合申請の条件を満たすことができない、ということも起こり得ますので、補助金が活用できるのかは業者に見積もりの時点で併せて調査してもらうことを強くおすすめします。

まとめ

今回は断熱リフォームにおける補助金の活用について解説してきました。補助金の「分からない」を解決する助けに少しでもなっていましたら幸いです。断熱リフォームと補助金は、切っても切れない関係です。

補助金を活用することで、お得に住宅の断熱性能を高めることができるようになります。工事の際は、必ず活用できる補助金がないか調べるようにしましょう。

断熱リフォームの匠では、お見積もりの際に無料の断熱調査を通して、補助金が使えるか、補助金がいくら受け取れるかもご説明しています。また、工事を行っていただいたお客様には補助金の申請代行業務も取り扱っておりますので、申請の手続きもお任せください。

家が暑くて困っている、寒くてウンザリしているという方は、断熱リフォームにより快適な自宅を手に入れることを考えてみてはいかがでしょうか？もし不明な点がありましたらこちらからお気軽にご相談ください。

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