断熱等級とは？新築だけじゃない！断熱リフォームで快適＆省エネな家づくり｜断熱リフォームの匠

「断熱等級」という言葉を最近よく聞くようになっていませんか？

日本では2025年4月に断熱等級4が義務化され、新築住宅では最低でも等級4の断熱性能を有する住宅しか建てられなくなりました。日本全体の住宅の性能が高まるのは、様々な面から良いことだと思います。

でも、これは新築住宅だけの話だと思っていませんか？実は、既存住宅でも断熱リフォームによって断熱性能を大幅に向上させることが可能です。断熱等級が高いと、冬は暖かく夏は涼しい快適な住まいを実現できるだけでなく、光熱費の削減やヒートショックの防止にもつながります。

本記事では、断熱等級の基本知識から、リフォームで等級を上げる方法、補助金情報までわかりやすく解説します。「寒い、暑い家をどうにかしたい」とお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

断熱等級とは？

まず、断熱等級とはどういうものなのかを簡単にご説明します。単純に言えば、住宅の断熱性能を等級という形でレベル分けして性能が低いのか高いのかを表しているものになります。

その根拠として、品確法（正式名：住宅の品質確保の促進等に関する法律）に定められている一定の性能値を満たすものを断熱等級5とか、断熱等級6といった具合に位置づけしているのです。

この品確法によって定義されている断熱等級は1から7まであり、それぞれについての基準が以下の通りとなっています。等級7が最も高く等級1が最も低い断熱性能です。

日本の住宅の断熱性能に関する法律が法文化されたのは、第二次石油危機の後の1980年（昭和55年）とされています。その後1992年（平成4年）、1999年（平成11年）、2013年（平成25年）と、最近にいたるまで徐々に改正が加えられながら現在まで続いています。

また、2000年の品確法の成立により断熱等級が制定されました。当初は断熱等級1から4までが設置されており4が最高等級という位置づけでした。

しかし実際には、寒冷地をはじめとして等級4を遥かに超える性能の住宅がすでに存在していました。名称はさまざまですが、Q1(キューワン住宅)、パッシブ住宅、HEAT20など、いずれも断熱性能とそれに伴う快適性を実現した住宅を提供する工務店や業界団体が複数あります。

その後も法律には徐々に改正が加えられており、現在は断熱等級7まで設定があります。

参考：地域区分と断熱等級を決定する要素

断熱等級はお住いの地域により要求値が異なります。寒冷地から温暖地まで気候に合わせて全国8つの地域に区分されています。人口の集中する東京23区や横浜市、名古屋市、大阪市、福岡市などは6地域です。

以下は、地域区分に対する等級ごとのUA値、ηAC値です。

新築住宅に求められる断熱等級

すでに「断熱等級4」は最低限のルールに

日本の家づくりは、2025年4月を境に大きく変わりました。それまでは努力目標に過ぎなかった「断熱等級4」が法律で義務化され、現在はこれに適合しない住宅は建築すら認められません。つまり、新築住宅は最低基準が等級4になったわけです。

かつてのように「断熱材がほとんど入っていない、夏暑く冬寒い家」を新築することは、もはや過去の話となりました。

次のハードルは2030年の「等級5」義務化

しかし、断熱等級4義務化への変化はまだ通過点に過ぎません。すでに2030年には更に厳しい等級5の義務化が予定されています。

今、家を建てる際に「現行ルールの等級4で十分」と考えてしまうと、数年後には「当時の最低基準で建てた家」になってしまいます。そのため、現在の新築市場では、数年後の基準を見越した「等級5」や、さらにその上の「等級6」を標準仕様とする会社が主流になっています。

HEAT20やQ1.0住宅と断熱等級の違い

等級5・6・7とは別にHEAT20という名称も最近は聞かれるようになりました。HEAT20は2020年に設立された民間団体(一般社団法人)で、「20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会」の略称です。

HEAT20により提唱されている高断熱住宅を、性能ごとに分けたものをHEAT20 G1、HEAT20 G2、HEAT20 G3などと呼びます。HEAT20 G2は等級6、HEAT20 G3は等級7にそれぞれ相当する性能を持っていると言って差し支えないでしょう。

 
HEAT20の他にも、新住協(新木造住宅技術研究協議会)が提唱するQ1.0住宅 level1、Q1.0住宅 level2、Q1.0住宅 level3といった名称もあります。

これは暖房で使用するエネルギーを省エネルギー基準と比較して何％削減するかでレベル分けをしたものです。

Q1住宅 level1だと省エネルギー基準と比べて60％以上削減、Q1住宅 level3だと80％以上削減といった具合で、断熱等級に当てはめるとlevel3が等級6と7の間と言って良いでしょう。

 
また、その他にもパッシブハウス・ジャパンが提唱するパッシブハウスという住宅も、住宅の断熱性能を可能な限り向上し、冷暖房設備を極力少なくして快適な生活を実現することを目指しています。

廣澤

いずれの団体が提唱する高断熱の住宅であっても、住宅の快適性を向上しつつ、省エネルギー化も両立することで質の高い生活を実現することが目的で、基本的に目指すところは一緒です。

既存住宅リフォームと断熱等級はどう関係するのか

等級が新設されたことにより、新築住宅はより高性能な住宅が市場に供給されるようになりました。しかし、既に建ってから年数が経過したいわゆる「既存住宅」は、手を加えない限りはその住宅が建ったときの性能のままです。

内装や水回りをリフォームすることはメジャーですが、断熱を主目的にリフォームをする方は全体のうちではまだまだマイナーと言って良いレベルです。そして、等級4が義務化されたのはあくまでも新築ですので、既存住宅には当てはまりません。

日本の住宅ストック5,400万戸のうち、等級4を満たす割合はわずか18％程度と言われています。つまり、日本の住宅のおよそ4,500万戸は断熱等級3以下なのです。

いくら新築が等級4が義務化されたとはいえ、2024年の新築着工戸数棟数は約80万戸程度ですので、仮に毎年同等のペースで新たな住宅が造られたしても、全ての住宅が入れ替わるには50年を超える年月がかかる計算です。

住宅を解体するのも、建て替えるのも高額な費用がかかる上に、解体に伴う建築ゴミが大量に発生しますので、果たしてそこまでして等級6・7を目指すのか、現時点で住宅を所有している人にはかなり厳しい選択だと思います。

廣澤

その上で検討の候補に上がるのが、今ある住宅を断熱リフォームして、等級を高めていく方法というわけですね。

断熱リフォームでどこまで等級を上げられるのか

仮に、非破壊断熱リフォームをした場合の性能値を見てみましょう。《断熱リフォームの匠》において断熱リフォームを実施した場合、断熱等級4を上回る性能が確保できます。

 
また、シミュレーションにて非破壊による断熱リフォームを可能な限り実施した場合を想定すると、理論上のUA値は0.67（W/㎡･K）となりました。

これは断熱等級4の性能値(UA値0.87以下)は十分に満たすものの、断熱等級5・6を達成するのはなかなか難しいことを示しています。（※条件によって異なる場合があるため、性能保証ではありません。一例としてお考えください。）

廣澤

住宅の性能を示すのは住宅の外皮の性能だけではなく、住宅設備(給湯や冷暖房のエネルギー消費)の性能まで判断が必要になります。したがって、厳密には非破壊断熱リフォームで等級4以上を満たすということではありません。断熱等級4以上に相当する外皮性能になる、というのが正しいです。

断熱リフォームでさらに上の性能を求める場合、フルスケルトンリフォームなど、大規模リフォームとして考えていく必要が出てきますので、相当な費用負担を覚悟する必要があります。

断熱リフォームの補助金や支援制度

最近では、住宅の断熱性能を高めるリフォームに対して、国や自治体の補助制度が設けられています。特に、「内窓の設置」「窓の断熱改修」「断熱材の追加」は補助対象になりやすい工事です。

補助金額は制度や年度によって異なりますが、条件を満たせば費用負担を大きく抑えられます。現在、みらいエコ住宅2026事業や先進的窓リノベ2026事業を始めとした国の補助金から、地方自治体独自の補助金・助成制度があります。

これらを上手く活用することで、既存住宅の実質的な断熱等級の向上を目指すことが可能です。

まとめ

今回は断熱等級と呼ばれる指標に関して、非破壊断熱リフォームの例を中心に解説いたしました。

断熱等級は単なる性能のランク付けではなく、住まいの快適性や健康、そして省エネルギー性を示す大切な指標です。新築住宅では等級4が義務化され、今後は等級5も最低基準となる流れの中で、高断熱化された住宅は今後一層一般的なものになっていくことでしょう。

しかし、日本の住宅の大半は等級4に満たない性能の「既存住宅」です。費用面から考えても容易に決断できるものではありません。だからこそ、今ある住まいを活かしながら性能を引き上げていく断熱リフォームには、大きな意義があると言えるのではないでしょうか。

すべての住宅が最高等級を目指す必要は決してないと思います。大切なのは、今の住まいの性能を知り、ご家族にとって無理のない範囲で最適な断熱性能を考えることです。

断熱等級という“ものさし”を上手に活用しながら、快適で安心できる住環境を整えていくことが、これからの住まいづくりの鍵になるのではないでしょうか。

廣澤

断熱リフォームの匠では工事前に必ず無料断熱調査を実施しています。断熱リフォームや補助金のことなど、お気軽にご相談ください！

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1974年の創業から50年を超える歴史を持ち、住宅メーカーなど1200社以上の住宅のプロとも取引実績を持つ当社。日本でも数少ない断熱リフォーム専門店として、断熱工事に関するあらゆるお困りごとを解消すべく、技術とサービスを磨いて参りました。断熱性能は快適な暮らしを守る影の立役者。私どもはその裏方の仕事に誇りを持ち、期待を超える品質でお応えします。

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